2011年3月18日金曜日

被災地で頼れるラジオ、メーカーに提供要請

乾電池で動くものって、普通に電気が使えていたときには全然欲しくなかったけど、いざこういう事態になるとありがたみがわかります。

東日本巨大地震で、停電になっても乾電池で動くラジオの存在が見直されている。
すでにソニーが3万台、パナソニックが1万台以上を被災地に提供すると申し出ており、総務省は各家電メーカーに一層の協力を要請する考えだ。
被災した人には、家族の安否、避難所や給水所の場所など生活に必要な情報を得るため、ラジオが必需品となっている。支援物資として提供を求める声も出ており、片山総務相が13日に岩手県の達増拓也知事と会談した際、「かなりまとまった数のラジオを提供してほしい」との要望を受けたという。
総務省によると、東北地方のラジオは、福島県の一部に電波が止まっているアンテナがあるが、それ以外はすべて放送が続いている。停電のために出力の弱い予備機を使っていた東北放送(仙台市)も、15日までに自家発電用の燃料を確保し、通常放送に戻っている。
岩手県花巻市、奥州市、茨城県鹿嶋市、つくば市では、14日までに臨時災害放送局を開設し、災害情報の放送を始めた。地元コミュニティーFMの放送設備を使い、より広く届くように、普段より出力を上げているという。周波数は花巻市が78・7メガ・ヘルツ、奥州市が77・8メガ・ヘルツ、鹿嶋市が76・7メガ・ヘルツ、つくば市が84・2メガ・ヘルツ。