まだまだ余震も頻繁に起きているため油断は許されない状況にあるといえますが、このように生活に密着した危機意識を持つということがいざという時に繋がると思います。
９月１日の「防災の日」を前に、防災用品の売れ行きが、例年を大幅に上回っている。東日本大震災を契機に、災害に対する備えの意識が高まったことが背景で、流通各社も相次いで特設売り場を拡充する。また定番の菓子類が保存食として注目されるなど、新たな潮流も生まれている。
大手スーパーのイオンは、例年より約２週間早い８月１０日から、売り場を順次展開、商品数も２倍の２８０に増やした。
防災用具一式をまとめた「ライフサポート２０点セット」などが売れ筋で、売り上げは全店で前年比約８倍、震災のあった東北地方では１２倍以上と大幅に伸びている。
明治安田生命保険が８月に実施した調査では、具体的な震災対策として、「防災グッズの準備」を挙げる意見が４４・８％と昨年より１０・９ポイント増加。防災グッズにかける費用も９６０６円と２３００円増えた。
家電量販店のビックカメラも８月に入って防災関連コーナーを各店に設置。３０日までの販売数は、防災ラジオが前年同期比２倍、携帯電話の充電器も同２倍で推移する。
ホームセンターのカインズも、家具の固定器具や折りたためる水タンクなどの防災用品が、同３・５倍と好調だ。
非常食では、定番の乾パンに代わり、菓子類がその地位を奪取しつつある。
江崎グリコは毎年、ビスケット「ビスコ」シリーズで、５年間の保存が可能な「保存缶」を期間限定で出していたが、今年は小売店からの注文が殺到。前年比で７・５倍の出荷量を見込む。ロッテの「コアラのマーチビスケット〈保存缶〉」も、今年は例年の２倍の注文があったという。
保存缶は、親の世代から親しまれている定番商品が中心のため、「非常時でも子供に安心して食べさせられる」（グリコ）として、人気を集めているようだ。
